スキー場活性化・スキー場再生再建・スキー場ビジネス・スキー場経営・スキー場運営

またまた出張。
前回は広島で、その後とある東北地域、次は長野県、そして昨日今日は東京ビッグサイトにて展示会参加ということでやはり私は忙しい。今週もまだまだ出張は続くよ・どこまでも、ってか。
そろそろスワッ恐ろしい？月平均５千キロ走らなくてはならない冬が近づいてくる～～～。

さて表題の件、かく言う私もスクールのインストラクター経験者。
昭和５２年にＳＩＡの準会員になって、ニセコや札幌市内のスキー場でいわゆるイントラ、副校長とやらもやっていた。８年間がイントラ、その後５年間はマニアックなコーチ。それから林間学校の先生、某山での山岳パトロール。
そんな土台からスクール偏重やと思いきや、かなり”ドライ”な話をします。

全国どこのスキー場でもスクールがありますよね。
ＳＡＪ、ＳＩＡ、ＪＳＢＡというところが公認のお済みをつけて検定も行っている。
また、パークやアルペン、そしてモーグル、ってものあれば、パウダーやシニア、キッズ、テレマーク、キャンプではハーフパイプやクロスもある。

スキー場に来場する顧客の需要に添ってセグメントされたレッスンメニューは必要だと思いますよ。私もスクール出身としては嬉しい実態かも・・・・・・

しかしだ。
以前も書きましたが、スキー場のメイン顧客は８５％はマス層。
マス層が受けるのは、セグメントなんか関係ないエントリー向けのレッスンです。
ここの層の受講率が低くなっているスキー場は経営的には要注意です。
そして、キッズを除くマニアックにセグメントされたスクール受講が増えているところもスキー場にとっては要注意なのです。顧客の囲い込みと思いきや、スキー場では無く、スクール経営での囲い込みなのですよ。
多くのスキー場ではスクール経営者が別の組織で行われている場所が多い。直営は珍しいほど。
つまり、スキー場が場所を貸して、常識的にはテナントとしてスクール事業を開催させていると言う表現が正しい。本来は、常識的にはテナント料が発生しなくてはならないが、支払っているスクールはかなり少ない。
その状況下で、スキー場の入り込みが減少している中、スクールの受講者が減っているところは、スキー場の影響を受けやすい経営体質のスクール経営となる。つまりスクール自体の集客力がないことにもなるのだよねぇ。

次は、スキー場の来場者が減少してもスクール受講者が増えているスクールがある。
当然、スクールの営業努力は評価すべきことだ。
しかしその受講者実態のなかで、エントリー層受講が増えている場合はスキー場へのリピートに貢献するという評価はできる。
そして、中級以上の目的意識の強いマニアックな受講者が増えているところもある。
この場合はスクール経営という評価は出来ても、スキー場の集客貢献という点では一概に評価できない場合もあるのだよねぇ。
マニアックな集団のレッスンは、マスより見た視線ではかなり閉鎖的な集団と見て捉えられ、客離れおきてしまう。これは、ある経済学者の「黙っていても４０％の顧客は離れる」という論証の延長とも捉えることができる。

つまり、スキー場経営者の視点と、スクール事業者の視点では、向かう方向性が違う場合には注意する必要要すということだ。私もデータ取得中ではあるが、現時点で裏付けられる自称が数十箇所あることで表記してみた。

この際、スキー場経営者達は、スクールデータとスキー場来場者の時系列検証をされることをお勧めする。
相反するデータの場合は要注意ですよぉ。
スクールを取り込んだ経営を行える場合は、営業施策などで様々な展開をスキー場経営ベースできるであろうが、マスに向けた施策に向けていない場合は、これまた要注意。

たかがスクールだが、されどスクール。
スクールは、スキー場経営の浮沈を握っている”テナント”なのだ。

この分析が正しくできない環境下にあるシチュエーションは日本の宿命でもある。
過去から引きずっている亡霊のようなもの。
いち早く正しいマスに向けた経営路線を引けることが寛容なのだ。
スクールは先生の威厳が大きいだけにふとすると”宗教化”しているところもある。スキー場経営者殿は、もしこの状況が判断できるのであれば、早く”離脱”して、正しい収益事業を行うことを目指していただきたいものだ。

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